現在最新の建築基準法の大部分は、1981年（昭和56年）に改正されたもの。これは、1978年（昭和53年）に起きた宮城県沖地震（マグニチュード7.4 最大震度5）を受けたものです。家屋倒壊などの被害が大きかったために、建築基準法の大きな改正につながりました。このときに定められた耐震基準では、「震度5強程度の中規模地震では軽微な損傷、震度6強から7程度の大規模地震でも倒壊を免れる」強さであることが義務づけられています。

この新基準の有効性が証明されたのが、1995年（平成7年）の阪神・淡路大震災でした。1981年の新基準以降に建てられた建物のうち、80%が軽微もしくはまったく被害がなく、倒壊した建物は3%にとどまりました。一方、新耐震基準前に建てられた建物に関しては、倍の6%ほどが倒壊したとされています（神戸市調査）。このように、どの時点の耐震基準が適用された建物であるかで、耐震性・安全性に差が生まれています。

建物の地震に対する構造には、耐震・免震・制震の3つがあります。その違いをよく理解し、メンテナンスを行う必要があります。